Concept
アンフォールド
「展開する」
次世代型トレーラーハウス
アンフォールドは「展開する」トレーラーハウス。従来型のように必要不可欠な機能を凝縮するだけに留まらず、建物に組み込まれた機能や建物そのものを「展開する」ことで、設置した場所の環境や人々をつなげ、アクティビティを外へと広げる次世代型のトレーラーハウスです。マイホームや別荘などの住宅、ショップや宿泊施設などの非住宅まで対応可能。暮らし方や働き方など生活領域の選択肢を広げる提案をご覧ください。
Point 01
1. 高断熱・高気密
トレーラーハウスでも一般住宅並みの断熱・気密性能を有して、居住性と省エネルギーで快適な住環境を実現。従来のトレーラーハウスでよく聞かれた「暑い、寒い」「冷暖房費がかかる」といった心配はありません。
Point 02
2. 豊富なシャーシラインナップ
全車種車検・ナンバー取得の選べるシャーシラインナップ。シャーシはトレーラーハウスが4m~11m、コンテナハウスは12ft・20ftを用意しています。トレーラーハウス用シャーシの長さは4m~11mの8サイズで、建築部の幅は2.5m~3.5mまで製作可能。法に合致した国内製シャーシを使用しているので安心・安全です。
Point 03
3. 柔軟な施工スタイル
工場施工・現地施工と、さまざまな状況に対応しています。施工のスピードアップを図るため、主に制作は自社工場(武豊工場)で行っています。また、他社にはない現地施工対応のシャーシを採用し、シャーシをコンテナフルトレーラーとして車検・ナンバーを取得することにより、設置場所での現地施工を可能にしました。
Point 04
4. 高いコストパフォーマンス
UNFOLD.の運営母体は資材販売会社です。そのため、建築資材や設備機器などを低コストで仕入れることが可能になり、そのまま販売価格に反映することができます。
また、関連会社で建築の元請け事業も行っており、お客様との打ち合わせに必要な図面や画像を、ウォークインホームで作成するサポートも行っています。
Point 05
5. 土地活用・集客支援
ホテル・キャンプ場・レストランなど、さまざな用途で利用されているトレーラーハウスは、建築費が低コストで投資に対する利回りも高く、個性的な建物で真新しさがあるため、商用利用で持続的な集客効果が期待できます。
土地活用やビジネスの利用をお考えの方へ向けて、運営リスクを最小限に抑えられる、トレーラーハウスを活用した提案を行っています。
トレーラーハウスとは
トレーラーハウスは、車台となる「シャーシ」部分と、「ユニットハウス」を組み合わせた「車輪のついた動く家」のこと。移動の際はけん引車が必要となります。
トレーラーハウス(trailer house)は和製英語で、英語ではトレーラーホーム(trailer
home)と呼ばれており、アメリカではトレーラーパークと呼ばれる地区もあるほど、数多くの方が利用しています。
土地を選ばず、運送可能な場所でさえあればどこにでも設置できるのがトレーラーハウス最大の特長。すぐに移動・設置できるので、災害のあった被災地にも利用されています。
移動可能なため売却することも容易。定着型の建物よりも価値が下がりにくいので、資産価値を維持できるのもトレーラーハウスの魅力です。
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tax
固定資産税・
不動産取得税が不要 -
cost
初期費用や
運営リスクが最小限 -
move
場所が合わなければ
移動可能 -
sell
不要になれば
高値で売却可能 -
4years
車両扱いのため
減価償却が最短4年
価格のしくみ
トレーラーハウスの価格は「本体」「運搬・設置」「オプション」の3つに分けて構成されています。
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本体(躯体)費用
標準設備費用シャーシ・建物構造・標準基本設備仕様などの本体費用
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運搬費用
設置費用製造工場から設置場所までトレーラーハウスを牽引・運搬する費用と、現地設置・固定費用
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オプション費用
外構費用家具・ロフトなどのインテリアや、ウッドデッキ・外階段・ガーデニングなどのエクステリアの費用
FAQ
キャンピングカーはエンジンなどの原動機がついた自走できる車両です。トレーラーハウスは原動機がついていないので自走はできません。移動の際はけん引車が必要となります。
トレーラーハウスは建築物ではなく「車両を利用した工作物」に該当し、道路運送車両法に基づき車検の取得が必要になります。普通貨物車8トン未満の場合、初回は2年、次回以降は1年毎の車検となります。
建築確認申請は不要です。設置条件を満たせば、建築物ではなく「車両」としてみなされます。市街化調整区域への設置も原則問題ありませんが、用途や仕様内容により、設置可否を事前に行政に確認してください。
トレーラーハウスは車両扱いのため固定資産税・不動産取得税はありません。しかし、運用や設置方法によっては課税対象になりますのでご相談ください。また、重量税・自動車税などの車両に関わる税金がかかります。